2025年2月半導体市場の最新動向

Posted byAtsushiPosted inUncategorized

メモリ市場（DRAM/NAND）

供給状況と需要動向

• 過剰在庫と生産調整: 2024年後半からDRAM・NANDとも需要低迷による供給過剰状態が続いており、メーカー各社には依然高い在庫が積み上がっています 。スマホやPC向け需要が想定を下回った一方で、各社は以前の旺盛な需要期に生産を拡大していたため、大幅な在庫過多に陥りました 。このためサムスン、SKハイニックス、マイクロンなど主要各社は2024年末～2025年にかけて生産調整（設備稼働率引き下げや技術移行の遅延）を実施し、供給削減に踏み切っています 。例えば、Micronはすでに減産計画を表明し、キオクシア（旧東芝）・WD連合やサムスンも2025年に入ってNANDフラッシュの生産量を段階的に10～20%程度削減する方針です 。一方でAI用途向けのHBM（高帯域幅メモリ）など高付加価値製品は需要旺盛で供給逼迫が続いており、各社ともそちらへの生産シフトを強めています 。

• 需要動向: PCやスマートフォン向けの汎用メモリは在庫調整のため顧客が発注を絞っており、2024年～2025年初めにかけて需要は低調です 。SKハイニックスは「PC・スマホ企業の在庫調整が進む中、2025年Q1のDRAM出荷は前四半期比で10～20%減少する」と見込んでいます 。一方、生成AIブームによるデータセンター需要でHBMなど高性能メモリの需要は急増しており、供給が追いつかず引き続き逼迫状態です 。ただし高性能メモリ以外のレガシー製品は需要減退が加速しており、市場の二極化が鮮明です 。

価格動向

• 価格下落と底打ち期待: 需給緩和に伴いメモリ価格は2024年末から下落が続き、2024年Q4だけで5～10%の価格下落が起きたとの試算があります 。2025年Q1についてもDRAMは前期比8～13%、NANDは10～15%程度の価格下落が予測されています 。特に在庫消化が進まないPC・モバイル向けDDR4/DDR5やスマホ用UFS、eMMCで二桁％の大幅値下がりが見込まれています 。一方、データセンター向け需要が底堅いHBMや高性能NANDについては下落幅が相対的に小さく、エンタープライズSSD向け契約価格の下落率は5～10%程度に留まる見通しです 。2023年にかけての記録的な価格急落を受けて、各社の減産効果が表れる2025年後半にはようやく価格底打ち・反転の可能性も指摘されています 。実際、業界団体は「NANDフラッシュは2025年後半に需給均衡または軽い品薄に転じる」と予測しており 、生産調整の効果で下期以降徐々に価格安定化に向かう展望です。

大手メーカー各社の戦略

• Samsung（サムスン電子）： 業界リーダーのサムスンも例外ではなく、大幅な在庫圧迫に直面しています 。サムスンは2024年末よりNANDフラッシュ生産の削減計画を打ち出し、特に需要の落ち込んだ旧世代製品の生産を縮小しています 。加えて、2024年中に汎用DRAMのDDR3製造を終了し、設備をHBMやDDR5といった先端メモリに振り向ける決定をしています 。競合の中国 YMTCの台頭など市場環境の変化にも対応すべく、最新世代（8世代・9世代）のNANDへの設備改造を進め、旧世代7世代NANDの遊休設備を淘汰する動きです 。これらの戦略により、高性能メモリ分野でのリーダーシップ維持と、在庫是正による市況改善を図っています。

• SK Hynix（SKハイニックス）： SKハイニックスも2023年の歴史的な市況低迷からの回復途上にあり、2024年Q4はAI需要を追い風に過去最高益を計上しました 。同社は特にHBMにいち早く注力し、2024年Q4のDRAM売上の40%をHBMが占めるまでになっています 。しかし汎用メモリの需要減退は避けられず、2025年Q1のメモリ出荷は前四半期比で2割近い減少を見込むなど慎重な姿勢です 。SKハイニックスは子会社SolidigmのNAND事業含め生産調整を実施しつつ、設備投資はHBM増産と将来の新工場に絞る「選択と集中」を進めています 。また2024年末でDDR3を終息させ、限られた生産能力をHBMなど収益性の高い分野にシフトしました 。地政学リスクが高まる中、中国勢との技術格差維持も課題ですが、同社幹部は「AI市場の長期成長は疑いなく、HBM需要は今後も堅調」とし、将来を見据えた供給計画を立てています 。

• Micron（マイクロン）： MicronはDRAMとNANDを手掛けますが、特にNAND比率が高い分在庫負担が重く、早い段階から減産と設備投資削減に踏み切りました 。2024年には世界に先駆けて大規模リストラと減産を実施し、2025年も需要が戻るまでは供給抑制を続ける方針です 。他社に先駆け次世代メモリ開発（HBMやCXL対応製品など）にも注力し、差別化による収益確保を目指しています。中国市場では長期的な競争力維持のため技術的優位性を活かす戦略ですが、米中対立に伴う規制の影響も注視されています。

※補足: これらメモリ各社の減産や戦略転換は、短期的には価格下落に歯止めをかけ在庫是正に寄与する一方、長期的には業界再編を加速させる可能性があります 。体力の劣るメーカーには撤退リスクも孕むため、各社とも技術革新や高付加価値製品へのシフトで競争力維持を図っています 。一方で減産による価格上昇は下流メーカー（セットメーカー）のコスト増要因にもなり得るため、市場全体の需要回復には時間がかかる見通しです 。もっとも、生成AIやクラウドサービス拡大によるデータ需要増大という明るい要因もあり、メモリ市場は2025年後半以降に徐々に安定化・成長軌道に戻ることが期待されています 。各社とも2025年後半の需給好転を見据え、慎重ながら戦略的な舵取りを行っています。

GPU市場

ゲーミングGPU（RTX 40/50シリーズ）の供給・価格動向

• RTX 40シリーズ供給削減: NVIDIAは次世代RTX 50シリーズ投入に向け、現行RTX 40シリーズGPUの大半の生産を2024年末時点で停止しました 。信頼性の高い報道によれば、ハイエンドのAD102/103/104/106チップ（RTX 4090/4080/4070クラス）の生産を既に終了し、ローエンドのAD107（RTX 4060クラス）のみ限定的に継続しています 。これは既存在庫を消化しつつ生産リソースを次世代に集中する戦略で、40シリーズ自体が直ちに市場から消えるわけではないものの、新規出荷は今後減少していく見込みです 。

• RTX 50シリーズ投入計画: 次世代のGeForce RTX 50シリーズは早ければ2025年1～3月頃からハイエンドモデル（RTX 5090/5080）を皮切りに発売との情報があり 、実際に2025年2月時点で一部上位モデルの販売が開始されたとの分析もあります 。50シリーズの登場に伴い、旧世代となるRTX 4000シリーズの価格にも変化が生じています。具体的には、RTX 5090/5080の発売開始によりRTX 4000シリーズの高性能モデル（4070以上）の市場価格が上昇傾向を示しました 。生産停止による流通数減少と新製品投入直後の一時的な品薄感から、RTX 4080や4090など一部ハイエンドモデルは入手しづらくなり大幅な値上がりが報告されています 。一方でミドルクラスのRTX 4060などは供給維持されているため価格は安定しています 。新旧交代期につき、高解像度でゲームを快適に遊ぶハイエンドGPUを求めるユーザーには、50シリーズが出揃うまで様子見する選択肢も提示されています 。

• 価格推移と市場予測: GPUの小売価格は、2022年の仮想通貨ブーム時に異常高騰しましたが、その後需要沈静化に伴い落ち着きを取り戻しつつあります 。2025年2月現在、円安や部材コスト上昇、そして生成AI需要によるデータセンター向けGPU優先供給など複合要因で価格は変動していますが、少なくとも消費者向けGPUについてはピーク時よりは安定しています 。もっともハイエンド新製品は依然高価で、RTX 5000シリーズが本格普及するまでは旧世代ハイエンドの価格も下がりにくい状況です 。今後、RTX 50シリーズの中～下位モデルが投入され市場在庫が潤沢になれば、4000シリーズ含めた価格調整が進むと予想されます。各社パートナーも在庫戦略を再考中で、市場価格は2025年前半はやや不安定ながら、後半にかけて徐々に安定化していく見込みです。

データセンター向けAI GPUの需給状況

• 需要の爆発的増加: データセンター向けのAI処理用GPU（例：NVIDIA H100、L40S、AMD MI300シリーズ）は、ChatGPTブーム以降空前の需要急増が続いています 。マイクロソフトやGoogle、AWSといった主要クラウド事業者は入手可能なGPUを可能な限り買い集めている状態で 、2024年もAIインフラ拡張への巨額投資が行われました。Bain & Companyのレポートによれば、「GPUに対する増大する需要により半導体サプライチェーンの一部セグメントで不足が生じている」とされ 、今後需要がさらに拡大すれば再び深刻な供給ひっ迫が業界全体に広がる可能性も指摘されています 。実際、大手クラウド各社は2023年以降、GPU確保を最優先課題としており、関連市場は供給が需要に追いつかない状況が続きました。

• 供給改善の兆し: とはいえ2024年末時点で昨年比では幾分供給状況は改善しています。NVIDIAの最新AI向けGPU「H100」は、そのリードタイム（納期）が最長8～11か月待ちから3～4か月程度まで短縮されました 。これはTSMCなどの増産やCoWoSパッケージ基板の供給拡大策が奏功したためですが 、それでもなお需要超過は解消されておらず、H100の価格は依然高値圏にあります 。一部顧客は確保したH100を使い切れず転売し始める動きも報じられ、前年のような極端な品薄は若干緩和されつつあります 。しかし「H100の入手難易度は大きく下がったものの、AI需要は引き続き旺盛で依然として需要が供給を上回っているため、H100価格の大幅下落には至っていない」との分析です 。実際、市場ではH100の実勢価格が1枚3万～4万ドルに達した例も報告されており 、依然として供給不足プレミアムが乗った状態です。

• AMD MI300シリーズの台頭: このようなNVIDIA一強状態に対し、AMDのデータセンターGPU「Instinct MI300」シリーズも2024年後半から出荷が本格化しました。MI300A（GPU+CPU統合型）やMI300X（GPU単体型）はAMD史上最速の立ち上がりを見せた製品で、発売から2四半期足らずで累計10億ドル以上の売上を計上しています 。既に100社以上のエンタープライズ顧客がMI300Xを評価中・導入中であり、大手OEM（DellやHPE、レノボ等）もMI300搭載サーバーを量産出荷し始めました 。しかし需要に対し供給が追いつかず、「より供給が潤沢ならさらに売れたはず」とAMDのCEOが述べるほど当初は供給タイトでした 。AMDは「四半期ごとに供給は改善している」としつつも、業界全体でハイエンドGPUの製造キャパシティが限られていることが背景にあります 。なおAMD MI300シリーズはNVIDIA製品より価格が低めに設定されており（例：MI300Xは推定1万～1.5万ドル、H100は顧客によっては4倍近い価格） 、コスト面の優位性から一部クラウド事業者（Microsoftなど）はMI300を大量発注する動きもあります 。2025年には供給面でも歩留まり向上やTSMCの増強により徐々に潤沢になる見通しですが、依然NVIDIAの供給台数（年間数百万規模と推定 ）に比べれば限定的とみられます。

• 市場シェアと展望: データセンター向けAI GPU市場は現在NVIDIAが約9割を占め圧倒的優位に立っています 。AMDや他の競合（IntelのGaudiシリーズ等）はシェア獲得に注力していますが、ソフトウェアエコシステムや性能面でNVIDIA優位は短期には崩れず、需要の大半がNVIDIA製品に集中している状況です 。このためボトルネックとなるCoWoSパッケージ基板やHBM供給能力の拡大が市場全体の課題となっています 。HBMに関してはSKハイニックスやサムスンがフル生産で対応していますが「2025年いっぱいは全てのHBM生産分が引き合い済み（=フルアロケーション）」と報じられるなど 、依然逼迫が続きます。各クラウド企業も自社でGPUクラスタを用意せずに、他社とシェアするサービス提供（例：AWSによる短期GPUレンタル）を開始するなど需要ピーク時の調整に乗り出しています 。市場予測としては、生成AI需要の拡大により2025年も需給タイトな状況が続くものの、NVIDIAの次世代GPU（ブラックウェルアーキテクチャ、仮称）の投入やAMDのシェア拡大次第で2025年後半以降に供給逼迫がやや緩和する可能性があります。しかしAIブームが想定以上に加速した場合、「需要が20%以上想定を上回ると供給網全体に再度ひずみが生じ得る」と指摘されており 、予断を許さない状況です。各社とも次なる不足に備え製造能力増強や部材調達に動いていますが、現状では需要が増えるほど常に不足気味という構図が少なくとも短期的には続くでしょう 。

CPU市場

PC向けCPUの供給と需要回復

• PC需要の底打ちと回復傾向: パソコン市場は2022～2023年に需要急減し大幅な出荷減となりましたが、2024年後半にようやく底打ちしました。実際、2024年Q4の世界PC出荷台数は前年同期比+1.8%増と僅かながら成長に転じたと報告されています 。2024年通年でも下期にかけて持ち直し、2025年には本格的な買い替えサイクルで前年比4.3%成長が予測されています 。この背景には**Windows 10サポート終了（2025年10月）**に備えた企業のリプレース需要があり、実際「世界のPCの半数以上が4年以上前の旧式で、その半数強は2025年10月までにWindows11への更新が必要」と指摘されています 。こうしたOS要因が2025年のPC需要を押し上げ、CPU需要も徐々に回復していく見通しです。

• CPU供給状況: 需要急減期にはCPUメーカー側に在庫が滞留し、特にIntelは2023年前半に巨額の在庫処理費用を計上するなど苦戦しました。しかし現在はその在庫も概ね適正化し、供給余力は十分にある状態です。最新世代CPUも各社から投入済みで、Intelはデスクトップ向けArrow Lake世代（第14世代Core）を2024年10月に投入し 、AMDもRyzen 9000シリーズ（Zen5世代）を市場投入しました 。これら新製品は性能向上とともにプラットフォーム変更も伴うため慎重な移行が必要ですが、市場在庫は潤沢で品不足の懸念はありません。過去2年で生産キャパシティ制約は大きく緩和されており、CPUのリードタイムも平常レベルに戻っています（主要CPUは2～4週程度で入手可能な状況）。

• 価格動向: PC向けCPU価格は2023年の需要低迷期に大幅な値下げやプロモーションが行われ、在庫消化が図られました。その結果、多くのモデルで実勢価格が下がり、現在も比較的低水準にあります。需要回復に伴い一部では価格が安定化しつつありますが、IntelとAMDの激しい競争により買い手有利の価格環境が続いています。例えば、旧世代のRyzenやCoreプロセッサは在庫過多もあり大幅割引販売が続いており、新世代についても発売直後を除けば早期に値頃感が出てくる傾向です。2025年はWindows11移行需要で販売数量増が見込まれるものの、各社ともシェア拡大を狙い価格競争を厭わない姿勢のため、大幅な値上がりは考えにくい状況です。むしろユーザーにとっては高性能CPUが以前より入手しやすくなっており、コストパフォーマンスは向上しています。

• 今後の展望: 2025年は商用PC中心に買い替え需要が旺盛となり、CPU市場も緩やかな成長が予想されます 。特に企業分野ではセキュリティやサポートの観点からWindows10の終了に合わせたPC刷新が計画されており、Intel・AMDにとって追い風です。両社とも新アーキテクチャCPUを揃えてこの需要期に臨んでおり、市場シェア争いが繰り広げられるでしょう。加えて近年話題のAI対応PC（AIアクセラレータ内蔵CPUなど）の登場もあり、PCの付加価値向上が進む見込みです 。ただし消費者向け需要については在宅需要一巡後の買い控えも根強く、回復ペースは緩慢になる可能性があります 。全体としては急激な成長ではなく緩やかな回復基調で、2025年を通じて安定したCPU供給と適正価格が維持されるでしょう。各社とも需給バランスに配慮した生産計画を立てており、CPUに関しては2020～2021年のような逼迫は想定しにくい状況です。

サーバー/データセンター向けCPU動向

• 需要動向: データセンター向けCPU市場はクラウドやAI需要に支えられ堅調に推移しています。AI導入が進む中でも、サーバーにはCPUが不可欠であり、大規模言語モデルを支えるGPUクラスタにも多数のホストCPUが搭載されます。そのためAIブームによるGPU偏重の中でもCPU需要自体は底堅く、特にクラウド事業者によるサーバー増設は続いています。2024年にはAMDがサーバーCPUとデータセンターGPUの売上を前年比+94%伸ばし、通年で129億ドルに達したと報告されるなど 、需要増を反映した好調な実績が出ています。AMDのデータセンター事業売上は2024年Q4に39億ドルと四半期過去最高を記録し（前年比+69%） 、EPYCプロセッサ採用が加速しています。一方Intelはサーバー向け事業で苦戦が伝えられ、2024年には期待された新製品の立ち上がり遅れなどもありシェアを落としました 。

• Intelの供給・戦略: Intelは第4世代Xeon（開発コード: Sapphire Rapids）を2023年に投入しましたが、立ち上げの遅れや需要減速もあり十分な成果を収められませんでした。報道によれば2024年末には経営陣人事の変動（Gelsinger CEOの退任観測）まで取り沙汰され、戦略見直しが進められています 。供給面ではSapphire Rapids世代で一時的に納期遅延が発生しましたが、2025年前半には供給回復の見通しです 。ただしIntelは次世代（Granite RapidsやSierra Forestなど）の投入を急いでおり、顧客にそちらへの移行を促しているため、移行期の過渡的な供給調整が行われています 。実際、IntelはサーバーCPU製品ラインナップを簡素化し型番を削減する計画が伝えられ 、旧世代品の早期切り上げに動いています。こうした中、2025年にはようやく長年追求してきた次世代プロセス（Intel 18A）での高性能CPU量産が見込まれ、AMDに遅れていたコア数競争でもGranite Rapidsで巻き返しを図る計画です 。Intelにとって2025年は攻勢に転じる重要な年であり、供給能力もしっかり確保しつつシェア奪還を目指す構えです。現時点でIntelサーバーCPUに顕著な品不足は生じておらず、必要な顧客には十分行き渡る状況が維持されています。

• AMDの供給・戦略: AMDはEPYCシリーズでサーバー市場でのシェアを着実に拡大しています。2022年投入の第4世代EPYC “Genoa” (最大96コア)に続き、クラウド向け高密度モデル “Bergamo” (128コア)もリリース、さらに2024年末には第5世代EPYC “Turin”の出荷を開始しました 。当初、新世代EPYC 9004シリーズ（Genoa/Turin）は人気が高く一時的に供給逼迫（リードタイム延長）が発生しましたが、2024年末までに主要顧客向けには供給改善しています 。AMDは生産キャパの多くを新世代品に割り当てるため、旧世代（第三世代“Milan”）の生産を縮小し、顧客には新シリーズへの移行を促しています 。一部OEMからは「AMD製CPUの需要増に備え在庫を薄くして様子を見る」との声もあり、新旧交替期ならではの慎重な在庫戦略が取られています 。全体としてAMD製CPUの供給はタイト気味ではあるものの、生産増強により四半期ごとに改善傾向とされています 。価格面では、AMDは依然Intelよりコアあたり性能で優位に立つため多少の値上げ余地がありますが、市場シェア拡大を優先し攻勢的な価格設定を維持しています。大口顧客向けには割引も提供しつつ、総合的な性能/コストメリットでIntelからの置き換えを狙っています。2025年はさらに高速化したZen5世代のEPYCが本格化し、HPC分野なども含めて採用拡大が見込まれます。供給についてもTSMCの5nm/4nmプロセス能力拡充によりボトルネックは徐々に解消に向かっています。

• 価格動向: サーバーCPUの価格は、性能向上と競争環境により近年大きく変動しています。Intelはシェア防衛のため大口顧客向け値引きを拡大しつつあり、AMDもシェア獲得のため攻勢価格を続けています。その結果、ユーザー企業は以前より有利な条件で高性能CPUを調達可能です。実際、性能あたりの価格（$/コアや$/ベンチマーク値）は年々改善しており、同予算でより多くの計算資源を得られる傾向にあります。2024年後半から2025年前半にかけてはIntel・AMD双方の新旧製品が併売されるため、旧世代の価格下落も進みやすく、一部では在庫処分的なディスカウントも見られます。例えばIntelはIce Lake世代の在庫を早期に整理するため値下げを実施しましたし、AMDもMilan在庫に対し割安提供を行いました（※具体的な数字は非公開ながら市場関係者談）。今後も基本的には価格競争により安価に性能が手に入るトレンドが続く見通しです。ただしごく最先端のモデル（例：メモリ搭載量を倍増した特別モデルなど）についてはプレミア価格が付く場合もあり、高性能を求める場合は相応の投資が必要です。

• 展望: データセンター向けCPU市場は、クラウド・AI需要の追い風を受け中長期的にも成長基調にあります。特にAI対応ではCPUとGPUの協調が重要で、高速なI/Oや大容量メモリを備えたCPU需要が高まっています。またエッジサーバーや電力効率重視の用途向けに、IntelはEコア特化のSierra Forest、AMDもTDP最適化モデルなど新たな製品カテゴリを投入予定で、市場の細分化が進みそうです 。需給面では、CPUについてはメーカー各社が投資を拡大しており、2025年に大きな供給不足が生じるリスクは低いとみられます。むしろ懸念は需要側で、景気動向や主要クラウド企業の設備投資計画次第では一時的に過剰供給気味になる可能性もあります。しかしながらAIブームは当面続くとの見方が強く、少なくともハイエンドなデータセンターCPUは安定した需要が見込まれます 。したがって2025年は供給面は安定、需要は緩やか増という環境下で、買い手にとって選択肢が広がり入手しやすい状況が続くでしょう。引き続きIntelとAMDの競争動向（新製品の性能・価格）が市場を左右する構図です。現状ではAMD優位の局面ですが、Intelも巻き返しを図っており、これがうまくいけば2025年後半には市場シェアの動きにも変化が出る可能性があります 。いずれにせよ、ユーザー企業にとっては性能向上と価格低下が進むメリットの大きい一年となりそうです。

ストレージ市場（SSD/HDD）

NANDフラッシュとSSD価格動向

• NAND価格下落と供給過剰: 2023年から続くNANDフラッシュの供給過剰は依然解消しておらず、2024年後半も価格下落が止まりませんでした 。特にPC・スマホ向けのクライアントSSDやモバイル向けストレージ(UFS/ｅMMC)は需要が低迷し、2024年Q4～2025年Q1にかけて契約価格ベースで二桁％の下落が発生しています 。実際TrendForceの予測では、2025年Q1のNAND型フラッシュ平均価格は前四半期比で10～15%下落する見込みです 。スマートフォン向けのeMMCやUFSも在庫消化が進まず、Q1だけで13～18%もの価格下落が予想されています 。このように市況は買い手市場が続いており、NANDを原料とするSSD製品の価格も軒並み下落しています。

• メーカーの減産対応: 前述のような価格急落を受け、主要NANDメーカーは相次いで減産策を打ち出しました。サムスン、キオクシア(WD)は2024年末から2025年初にかけて10～20%規模のウェハ投入削減に踏み切り 、MicronやSKハイニックス（Solidigm含む）も設備稼働率を低下させるなどで生産調整を行っています 。これにより短期的には供給削減で価格下支えを図りつつ、長期的には業界再編（寡占化）も視野に入れた動きとなっています 。減産の主な対象は在庫過多となっている旧世代ノードのNANDで、たとえば韓国勢は2021年末量産開始の第7世代（128層程度）NANDの生産を絞り、装置をより高密度な第8・9世代に転用する措置を取っています 。各社とも歩調を合わせて減産しているため、市場全体の供給量は徐々に適正化に向かうと期待されています。ただし供給削減は効果がタイムラグを伴うため、需給バランスが取れるのは早くて2025年後半との見方が一般的です 。それまでは在庫消化に注力し、多少の価格下支えはあっても大きな反騰は見込みにくい状況です。

• SSD価格とメーカー動向: NAND価格下落は当然SSD製品価格にも波及しています。クライアント向けSSDは容量当たり単価の低下が著しく、エンドユーザー向け小売価格も歴史的な安値水準となっています（例えば1TB SSDの一般市場価格は数年前の半額以下との指摘もあります）。企業向けSSD（エンタープライズSSD/eSSD）も例外ではなく、AI・サーバー用途の需要はあるものの供給過剰感を覆せず、契約価格ベースでQ1に5～10%下落する見通しです 。韓国では「eSSDの価格下落を受け、サムスンやSKハイニックスがNAND生産戦略の見直しを迫られている」との報道もあり 、実際両社は減産強化や設備投資削減に踏み切っています。キオクシアも2023年度下期に生産を大きく抑制し、追加の設備投資も慎重姿勢です（2023年秋には工場操業を一時停止するほどの減産を実施）。これらメーカーの対応策としては、在庫処分セール的な値引きや販売奨励金の提供、あるいは需要喚起策として新フォームファクタ製品の投入（高性能SSDやQLC搭載SSDで容量単価引き下げ）などが挙げられます。市場在庫がだぶつく中で、メーカー各社は価格維持とシェア確保のジレンマに直面していますが、足元では価格競争が激しく買い手（データセンターやPCメーカー）には追い風となっています。今後も少なくとも上半期はSSD価格の低迷が続く見通しで、各社とも採算改善に向けた踏ん張り所となりそうです。下半期以降、市場が均衡に近づけば徐々に価格も安定に向かう可能性があります。

HDD市場（大容量ハードディスク）

• 需要回復と出荷増: HDD業界は2022～2023年にかけて需要低迷で大きく落ち込みましたが、2024年後半に劇的な回復を遂げました。特にデータセンター向けの高容量3.5インチHDD（ニアラインHDD）は需要が戻り、2024年通年の出荷台数は前年比+42%と急増したとの分析があります 。出荷容量（エクサバイトベース）でも+39%増、業界売上高も+49%増と推定されており、HDD需要が復調したことを示しています 。背景にはクラウド事業者の設備投資再開があり、AI時代のデータ蓄積ニーズで安価に大容量を確保できるHDDが再評価された面があります 。実際、2023年前半は調整局面だったハイパースケール向け需要が、2024年後半に入って大きく回復し、主要HDDメーカー2社（SeagateとWestern Digital）の業績も急改善しました。Seagateの2025年度第1四半期（2024年秋）は売上高前年比+49.1%、Western Digitalに至っては同+85%と大幅増収を記録しています 。メーカー各社は大手顧客と長期供給契約を結ぶ動きも見せており、この需要回復を中長期的な成長につなげる構えです 。

• 供給状況: HDDは寡占市場（SeagateとWestern Digitalの2強）であり、需給調整は比較的迅速に行われました。需要減少期に両社は減産とコスト削減に努めましたが、需要回復に合わせて増産に転じています。現在、主要HDDモデルのリードタイムは概ね4～8週間程度と安定しており、大口顧客への供給も契約に基づき順調です 。特に22TBや24TBといった最新世代の超大容量HDDはAI関連のデータストレージ用途で引き合いが強く、リードタイムが6～8週程度に伸びているとの報告があります 。しかしこれは深刻な不足を意味するものではなく、単に受注が好調なため通常リードタイム内で推移している状態です。メーカーは将来の需要増に備え、HAMR技術を使った次世代30TB超HDDの準備も進めています 。供給面でボトルネックとなりうる部材（磁気ヘッドや媒体）についても各社在庫を積み増しており、中期的に大きな供給不安は見当たりません。

• 価格動向: HDD価格は長期的には容量単価低減（コストダウン）の傾向にありますが、直近では需要急増を受け平均販売価格(ASP)がやや上昇しています 。2024年Q3には前期比+4.9%のASP上昇が報告されており、需要に支えられ強含みとなりました 。もっともこれは高容量ドライブ比率増によるミックス効果も大きく、同容量帯で見れば値上げ幅は限定的です。実際、Seagateは一部製品で約1%の価格引き上げを実施しましたが 、全体としてHDD価格は安定推移と言えます。大口顧客との長期契約では価格も一定に固定されている場合が多く、市場スポット価格が乱高下するような事態にはなっていません。今後も需給が大きく崩れない限り、HDD価格は緩やかな下落トレンドと小幅な上下動を繰り返すと予想されます。むしろメーカー各社は収益確保のため容量当たりコスト低減に注力しており、新技術投入でコストダウン余地を確保しつつ価格維持を図る戦略です。例えばHAMR方式でプラッタ当たり記録密度を飛躍的に高めることで、容量あたり単価を下げつつも一定の利益率を維持する計画です。

• 展望: エンタープライズHDDは少なくとも今後数年は主要な大容量ストレージ手段として健在でしょう 。SSDの大容量化・低廉化も進んでいますが、コスト面でHDD有利はなお顕著であり、クラウド蓄積データの多くはHDDに保存されています 。2025年以降も世界的なデータ生成・保存ニーズは年率30%以上で増え続けると見込まれており（McKinsey予測 ）、HDD需要もそれに伴い底堅く推移する見通しです。特に生成AIや映像データの増大でペタバイト級の保存需要が増える中、HDD各社は需給逼迫を避けるため計画的な増産と技術革新を両立させる必要があります。2024年の急回復を受けて一時的に強気ムードとなりましたが、今後もSSDとの競合や景気変動など不透明要素はあります。業界では「ニアラインHDDは2028年まで最後のHDD牙城となる」との見方もあり 、当面はニアライン向け大容量HDDに経営資源を集中する戦略が続きそうです。価格も需要に応じた微調整が行われ、極端な値崩れや高騰は抑えられるでしょう。ユーザー企業にとっては、2025年も引き続き安定した価格で大容量HDDを調達できる環境が整っているといえます。

IC市場（アナログ、マイコン、車載半導体）

自動車向け半導体の供給状況と価格動向

• 車載半導体不足の緩和: 2021～2022年に深刻化した自動車向け半導体不足は、2023年には「ほぼ解消した」と言われるまでに改善しました 。サプライチェーンの混乱が収まり、自動車生産台数も2023年には世界計約8560万台に回復する見通しが示されています 。車載マイコン（MCU）やパワー半導体のリードタイムも2024年初で平均14週間程度まで短縮し、ピーク時（40週超）から大幅に改善しました 。一部、依然としてパワー系デバイスは最長19週程度と長めですが 、コネクタ類は10週程度と通常範囲に戻っています 。このように車載向けの供給逼迫は緩和され、自動車メーカー各社も必要チップを計画通り調達できる状況が増えています。

• 在庫と調達戦略: 半導体不足を教訓に、自動車メーカーやティア1サプライヤーはチップの在庫積み増しや長期契約を進めました。その結果、地域によっては2024年末時点で自動車向けを含む電子部品在庫が「米州で50週超、欧州22週、アジア18週」など高水準になっているとのデータもあります 。在庫水準が高いこと自体は将来不足時の緩衝材となる一方、需要が予想以下の場合には在庫過剰となり価格下落要因となります。現在、車載向けプロセッサや電源ICの一部で在庫調整の動きが見られ、スポット価格が下落傾向です（※具体的数値は非公開情報）。もっとも、安全保障在庫を含むため一概に余剰とは言えず、各社とも慎重に在庫管理を行っています。調達面では、ToyotaやVWなど大手自動車OEMが半導体メーカーと直接取引契約を結び、数年単位で供給保証を受けるケースも増えました。これにより短期的な需給変動に左右されにくくなっています。

• 価格動向: 車載半導体価格は需給ひっ迫期に高騰しましたが、その後徐々に正常化しています。特に汎用車載MCUやアナログICは供給増で2023年後半から価格が軟化傾向となり、スポット価格もピーク比で大幅低下しました（最大で50%以上低下した製品も）。2024年はインフレや原材料高騰を理由に一部メーカーが公式価格を上げたものの、市場実勢としてはディスカウントが復活しつつあります。現在では多くの車載チップで価格交渉の余地が戻っており、買い手はある程度有利な条件を引き出せる状況です 。ただし先端ノードを使う高度な車載SoC（ADAS用プロセッサ等）や高性能パワーデバイス（最新のIGBTやSiC MOSFETなど）は依然需要が強く、価格も堅調ないし上昇傾向にあります。このセグメントでは需要増大に追いつくため各社が設備投資を続けており、2025年以降に供給余力が出てくれば価格も安定化すると見られます。総じて、車載向け半導体市場は大局的には安定化してきたものの、製品カテゴリごとにばらつきがあり、高機能品はややタイト、汎用品はややダブつき気味という二極化が見られます。

• 今後の見通し: 2025年は世界的な自動車生産は大きな伸びは見込まれていませんが、車両1台当たり半導体搭載量は引き続き増加します 。特にEV化や高度運転支援(ADAS)の普及で、パワー半導体やセンサ、プロセッサなどの需要が構造的に増えるため、車載半導体市場は年率+10%以上の成長軌道にあります 。一方で2024年時点の在庫調整の影響で、2025年いっぱいは在庫消化が収益を圧迫する可能性も指摘されています 。半導体メーカー各社にとって、需要は伸びても在庫過剰の是正が利益成長の足かせとなる懸念があります。ただ2025年後半には一部デバイスで再び供給不足が生じる可能性もあり（電動車向けパワー半導体など） 、注意が必要です。全体としては、各社の増産投資の成果が表れつつあるため、かつてのような慢性的供給不足ではなく比較的バランスの取れた市場になるとの見方が有力です 。価格も安定し、自動車メーカーにとって調達しやすい環境が続くでしょう。ただし地政学リスクや災害リスクは依然存在するため、複数ソース化や在庫確保といったリスクヘッジ策は引き続き重要となります。

一般用途IC（アナログ・マイコン等）の市場動向

• 供給正常化とリードタイム短縮: 一般的なアナログIC、ロジックIC、マイコンなどの市場は、2024年後半時点で大きく改善し安定状態に近づいています 。コモディティ化した汎用部品の多くは供給が需要に追いつき、全体の約52%の部品でリードタイム短縮傾向（供給に全く制約がない）との報告があります 。メモリ・ストレージ分野を除けば実に90%近い部品が潤沢供給状態となっており 、2021-2022年のような深刻な不足カテゴリはほぼ解消しました。これは各社の増産と需要の一巡、そして二重発注の解消による世界的な在庫正常化の成果です 。実際、2022年に高騰した部品在庫は2023～2024年にかけて解消が進み、現在流通在庫水準は健全な水準に戻っています（大手ディストリビュータによれば「2024年末時点で部品在庫はアジア18週、欧州22週、米国50週」程度と地域差はあるものの安定化している ）。リードタイムも多くの部品で8～16週程度の標準的レンジ内に収まっており、特にコンシューマ向けや産業向け汎用ICは軒並み短納期化しています 。この傾向は2025年も続くと見られ、電子部品調達におけるストレスは大幅に軽減されました。

• 価格・在庫動向: 汎用アナログ・ロジックICの価格は、需給逼迫期に上昇した分が2023年以降徐々に下落・安定化しています。2024年下期時点で、電子部品全般の3/4以上が価格安定もしくは下落局面にあり 、買い手にとって好条件が続いています。メモリとストレージを除けば価格上昇傾向にある品目は全体の6%程度まで減少したとの分析もあります 。つまり大半の部品で価格交渉がしやすくなっている状況です。実際、2022年にはプレミアム価格で取引されていた汎用オペアンプや電源IC、マイコンなども現在では正規ルートで定価近辺で購入可能となりました。供給ひっ迫が解消した結果、分野によっては生産調整が必要なほどで、いくつかのメーカーは2023年後半に稼働率を落としています（特にスマホ向けアナログICや白物家電向けMCUなどで在庫過多の兆候）。これに伴い、市場価格が弱含みとなるケースも一部で見られます。ただ全体的には需給はおおむね均衡しており、急激な暴落には至っていません。むしろインフレや原価上昇を受けた若干の価格上振れ（メーカー希望価格の引き上げ）は依然続いており 、買い手側は適正在庫を維持しつつ値動きを注視する段階です。

• 今後の見通し: 一般IC市場は2025年も安定推移が見込まれます。パンデミック期のような極端な不足・余剰を避けるため、各社は生産計画を慎重に調整しています 。供給面では、新興需要であるAIや5G関連へのシフトが進む中でも、従来型のアナログ/マイコンへの投資も維持されており、大幅な供給縮小は予想されません。需要面でも、産業機器や家電、ICTインフラといった分野で着実な半導体需要増が続く一方、景気減速リスクもあり過剰な楽観は抑えられています 。したがって2025年は大きなショックがなければ需給は引き続き良好に保たれ、市場は買い手・売り手双方にとって予測しやすい年となるでしょう 。ただし一部ではAIブームの波及による需要予測難も指摘されています 。例えば「AI対応PC」の登場で高性能部品需要が予想以上に伸びた場合、PC周辺部品（電源ICや高速インターフェースICなど）で再びタイト化が起こり得ます 。Bain & Companyも「AIデバイスの普及は次なる半導体供給不足を引き起こす可能性がある」と警告しており 、業界は注意深く需給バランスを見極めています。総合的には、2025年前半は調達しやすい好調な市況が続き、後半は新たな需要トレンドに備える移行期となるかもしれません。エレクトロニクス各社にとって、適正在庫の維持と将来不足リスクへの準備が引き続き重要な経営課題となるでしょう。

Published by Atsushi

I am a Japanese blogger in Korea. I write about my life with my Korean wife and random thoughts on business, motivation, entertainment, and so on.

Leave a comment